無料で始めるBIツール！概要やメリット/失敗しない選び方を解説

昨今、顧客ニーズの多様化により、企業の意思決定における難易度が高まっています。こうした課題解決に期待されているのが、データ分析により意思決定をサポートするBIツールです。本記事では、BIツールの定義や必要性、導入のメリットを解説しています。また、BIツールの試験的導入としておすすめな無料BIツールも紹介しているため、BIツールの導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

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BIツールに注目する企業が増えている

「消費者理解に基づく消費経済市場の活性化」研究会が平成29年3月に公表した報告書によると、2000年から2015年の間に消費者価値観に大きな変化が起こったことがわかります。2000年時点では「安い商品を購入する」と回答した人が50.2％であったのに対し、2015年には34.5％にまで減少しました。一方で、「自分のライフスタイルに合った商品を購入する」「自分が気に入ったものを購入する」と回答した人はそれぞれ10ポイントほど増加しています。

これにより、近年のマーケットにおいては、購買時に商品の安さよりも消費者自身の価値観やニーズに見合った商品であるかが重視されると言えます。しかし、消費者の価値観やニーズはSNSの普及に伴う多様化により予測が難しく、経営における意思決定が困難を極めています。こうした課題を解決に導くと期待されるのが、BIツールです。ここからは、そんなBIツールの機能について詳しく解説していきます。

BIツールとは

BIツールとは、ビジネスインテリジェンスツールの略で、蓄積された膨大なデータを分析し、経営における意思決定をサポートするツールです。データのインプット・集計および分析・可視化・インサイトの4つの機能を備え、インプットではDWH（データウェアハウス）などを介して、社内基幹システムやその他購買データをBIツールに入力します。その後、入力したデータを収集および分析し、視覚的にわかりやすいグラフを作成して可視化を行います。インサイトは自動分析機能のことで、統計学に基づいてデータ分析結果の説明を行う機能です。こうした各種機能が企業経営管理や需要予測を迅速かつ高精度にするとして、最近ではBIツールへの注目が高まっています。

BIツールの必要性が高まっている

ガートナージャパンが2019年5月に公表したアンケート調査結果によると、調査対象者の74％が自社でBIツールを使用していると回答しました。この調査で対象となったのは、首都圏や大阪圏など大都市で働くビジネスマンであるため、日本国内全体で調査するとさらに普及率は低くなる可能性があります。しかし、都市圏ではおよそ7割もの企業が何らかの形でBIツールの導入が済んでいる現状があり、背景には市場環境の変化によるBIツールの必要性の高まりがあります。顧客ニーズの多様化により競争が激化するマーケットにおいては、顧客行動や市場動向の予測の精度を上げて環境に適応することが求められているのです。

BIツールの豊富な機能を活用しよう

BIツールにはさまざまな機能がありますが、軸となるのは「レポーティング」、「OLAP分析」、「データマイニング」、「シミュレーション」の4つです。レポーティングは、データ分析結果や現在の売上高などのリアルタイムな情報をダッシュボートに表示する機能です。OLAP分析では、蓄積されたデータを複数の観点から仮説・検証してデータの精度を高めます。データマイニングはデータ自体の間にある法則や関連性を発見する機能で、データから新たな発見を得ることができます。シミュレーションでは、今後の売上シミュレーションを行い、予算や生産の計画に役立てています。BIツールには、このようにデータ分析と将来の予測に関わる豊富な機能が備わっており、それらが組み合わさることで企業経営に大いに役立てられています。

BIツール導入のメリット

BIツールは都市圏を中心に多くの企業が導入しているシステムですが、導入によってどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、BIツールの導入で期待できるメリットを3点紹介します。

スピード感のある判断ができる

BIツールはスマートフォンやデバイス内のアプリケーションから起動できるため、外出が多い経営陣でも出先から経営判断を下せるようになります。そのため、スピード感のある経営判断が可能となり、販売機会のロスを防止できます。また、従来人間が行っていたデータ集計・分析業務をBIツールで自動的に行えば、こうした業務にかかる時間が大幅に短縮されます。その結果、データ分析結果を迅速に獲得でき、経営判断がスピーディーに行えるようになるのです。

効率的に自社情報を管理できる

企業のデータを管理するシステムは複数存在するため、これらデータの関連性を分析するには、それらをCSVなどの形式に揃える必要があります。しかし、BIツールであれば各システムと連携してデータを収集し、効率的に分析を行えます。顧客情報や購買履歴など、企業では非常に多くの情報を扱っているため、こうしたデータを管理するのには手間も時間もかかります。これがBIツールの導入によって効率的に自社情報を管理できるようになれば、業務全体の生産性向上につながるはずです。

レポート作成もできる

BIツールのレポーティング機能では、レポート出力およびレポートのデザインができる場合があります。その結果、日常業務で使用するレポートや帳票を定型化して、ルーティン業務を大幅に効率化できるのです。

失敗しない無料BIツールの選び方

BIツールには、無料版と有料版の二通りが存在します。一般的に無料版より有料版の方が機能やサポートが充実しているため、業務で本格的に使用する場合には有料版がおすすめです。しかし、はじめてBIツールを使用するという場合、いきなり有料版を購入して使用するのは気が引ける人が多いかと思います。そのため、まずは無料版のBIツールを試験的に使用してみて、自社で求める機能や仕様を明らかにしていくことが望ましいでしょう。ここからは、無料版BIツールを選定する際に、どのようなポイントに注意すべきかを詳しくみていきます。

対応しているデータ形式を確かめる

企業に蓄積されている多くのデータを取り込むため、BIツールが主要なデータ形式に対応していることが求められます。例えば、ExcelデータやCSVファイル、OracleやMySQLなどのオンプレミスデータベースが挙げられます。自社で管理しているデータ形式を洗い出したうえで、すべての形式に対応可能なBIツールを選定するようにしてください。

扱いやすいUIを選ぶ

BIツールは高機能かつ高性能であることも重要ですが、操作が難しく使いこなせなければ、使わなくなるおそれがあります。そのため、直感的で簡単な操作ができるGUIを選択することがおすすめです。扱いやすいBIツールを選定する際には、PC操作が得意でない人に操作してもらい、操作感を確かめてもらうことも選定手段の一つです。

可能な分析方法を確認する

BIツールによっては、分析した結果のレポーティング機能に特化したものがあります。しかし、レポーティング機能だけでは経営判断の材料となり得ません。そのため、アドホック分析や探索的分析などの分析方法が可能なツールを選ぶことをおすすめします。

人気の無料BIツール3選

ここまでは無料版のBIツールを選定する際のポイントを解説しました。ここからは、人気の無料BIツールを3点紹介していきます。

Power BI

Power BIは、Microsoft社が開発したBIツールです。ExcelやPowerPointと操作感が似ており、簡単に操作ができる点、ブラウザやスマートフォンからデータ分析結果の閲覧ができる点などがメリットとして挙げられます。一方で、無料版では容量が少ない点、他のアカウントとのレポートの共有ができない点はデメリットです。

Zoho Analytics

Macユーザーにおすすめなのが、Zoho Analyticsです。Power BIよりは操作が難しい点がデメリットですが、Macと非常に多くのデータソース形式に対応している部分は強みです。

Metabase

Metabaseは開発されて間もないオープンソースのBIツールです。データ可視化機能に特化しており、全13種類のデータベースのグラフ化が可能です。しかし、分析機能の能力は高くないため、データ分析の補助的な役割としての使用がおすすめです。

BIツールに連携できるTRYETINGの「UMWELT」

TRYETINGの「UMWELT」は、プログラミング不要で直感的な操作が可能なノーコードAIクラウドです。データ分析ツールとしての機能はもちろん、需要予測、在庫生産管理などに役立つAIアルゴリズムが多数搭載されています。また、貴社ですでに契約しているBIツールや基幹システムに外付けする形で連携することも可能です。

まとめ

顧客のニーズや価値観が購買時のきっかけとなる人が増えている一方で、こうした価値観は多様化・複雑化し、マーケティングは困難を極めつつあります。このような状況では、従来のように勘や経験頼みの経営は難しく、データに基づいた経営判断こそ重要になります。BIツールはビッグデータを分析し、データに基づいた経営判断をサポートします。しかし、データの分析機能が弱いBIツールも存在するため、ツールの見極めは大切です。

UMWELTは高性能なAIを搭載しているため、データの可視化だけではなく、高精度な需要予測や売上シミュレーションが可能です。また、専門スキルが不要で誰でも簡単にBIを構築できます。BIツールの導入を検討している方や、データの利活用を考えている方は、ぜひ一度TRYETINGにお問い合わせください。

参照文献

「消費者理解に基づく消費経済市場の活性化」研究会（消費インテリジェンス研究会）報告書｜経産省
https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H28FY/000154.pdf

ガートナー、企業におけるBIツールの導入状況に関する調査結果を発表｜ガートナージャパン（2019）
https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20190515